CHO養成講座
社員の幸せを起点に企業価値を高める、新たな経営人材「CHO（Chief Happiness Officer）」を養成する6ヶ月プログラム。
（本プログラムは、開発者であるセンジュヒューマンデザインワークス代表大嶋祥誉氏との共催です）
採用難、若手の離職、エンゲージメントの低下。いま、多くの日本企業が「人の問題」という構造的な課題に直面しています。
「CHO養成講座」は、単なるウェルビーイングの啓蒙にとどまりません。社員一人ひとりの幸福と、企業の持続的な成長を「経営戦略として統合」し、現場で実装できるプロフェッショナルを育成する実践型プログラムです。
なぜ今、CHOという役割が必要なのか
理念から、実務へ。日本企業に求められる「幸福経営の実装」
欧米では大手企業を中心に導入が進むCHO（Chief Happiness Officer）。しかし、日本においては「重要性は理解できるが、どう進めればいいかわからない」という壁にぶつかっている企業が少なくありません。
社員の幸福度・心理的安全性を高めることは、決して福利厚生の域にとどまるものではありません。それは企業の生産性や定着率を左右する「経営戦略」そのものです。
いま、必要なのは、この想いを具体的に設計し、組織の日常へと落とし込む「実装の力」です。
CHOとは?
CHOは、社員一人ひとりのウェルビーイングと組織の成果を戦略的に繋げる新たな経営人材です。
社員の幸せを起点に、心理的安全性の確保、エンゲージメント向上、企業理念の浸透などが期待される役割です。経営陣と従業員、双方との対話を通じて自社らしい「ウェルビーイング経営」をデザイン・実行する、次世代の経営実務家です。
本講座の特徴：
経営のプロが教える「幸福経営の設計と実装」
1．理論と実践の体系化：幸福学、人的資本経営、組織開発の知見を横断し、実務で使えるレベルに統合します。
2．「実装」を重視した超実践的指導：自組織やクライアント企業の課題を見える化して解決策を導き出し、現場に実装するプロセスを丁寧に指導します。
3．超一流コンサルタントによる指導：マッキンゼーやワトソンワイアットでの経営・人事・組織領域でのコンサルティング実績、5000社・4万人以上の組織開発や意識変容の実績を持ち、事業会社の人材開発部長やCHOとしての実務経験も豊富な大嶋祥誉氏が講師を務めます。
4．キャリアの広がり：企業内での活躍はもちろん、専門知識を活かした「社外CHO」としてのキャリアパスが開けます。
カリキュラム（全6回）
第1講：CHOの役割と幸福経営の基礎
第2講：自己理解とCHOマインドセットの確立
第3講：幸福経営の設計と実践
第4講：幸福経営と心理的安全性
第5講：幸福経営とウェルビーイングの深掘り
第6講：統合の発表と実装
「CHO養成講座」開発者＆講師
大嶋 祥誉（Sachiyo Ohshima）
組織変革の第一人者。米国シカゴ大学大学院、デューク大学MBA取得。マッキンゼーやワトソンワイアット等で経営・人事コンサルティングに従事した後、事業会社にて人材開発部長やCHOを務める。5000社・4万人以上のビジネスパーソンの指導を通じ、「幸福度が高い組織ほど成果が出る」ことを現場で実証し続けている。
受講生の声(第1期生より)
「予算の裏にある“人の状態”を、経営判断に組み込みたい」
HR Tech企業の財務・経理として事業のKPIや予算を扱う中で、その数字を作っているのは結局「人」であり、心理的安全性のような見えにくい要因が語られてこなかったことに違和感を持ち受講。心理的安全性を要素分解し改善へつなげる思考が整理され、現在は自社のウェルビーイングサーベイのデータを生産性と結び付ける取り組みを経営に提案し、検証を進めている。
「部下の“中身”が分かると、対話がまるで変わった」
交通系グループの商業施設運営会社で新規事業・人事を担当し、ウェルビーイングや健康経営をテーマにした取り組みを推進。クライアント支援を重ねる中で、現場の解決だけでは本質的な課題解決にならず、経営層としての視座と戦略が必要だと痛感し受講を決意。7Sフレームワークや月次の発表課題が実践的なトレーニングになり、部下の背景を理解した上での対話が自然に生まれるように。社内メンバーが生き生きと働ける組織づくりを目指し、将来的なCHOとしての活動も視野に入れている。
「組織を変える前に、自分の“在り方”から変わった」
離職率の高いコールセンター部門で人材育成マネージャーを務め、オペレーターのエンゲージメント向上が長年の課題に。副業の個人向けコーチングでも、より多くの人にウェルビーイングを届けたいという思いから受講を決意。最大の学びは「組織に利益を還元するには、まず自分が整っている必要がある」という気づきと、同じ志を持つ仲間との出会い。今の立場でできることから、離職率低減とエンゲージメント向上に取り組み始めている。
「学びがそのまま、単発契約から年間契約に変わった」
前職で部下がメンタル不調に陥った経験から人的資本経営を探求してきたが、知識だけでなく実務の知見を得るために受講。「文化と仕組み、ソフトとハード両面からのアプローチ」という視点を得たことで支援の幅が広がり、これまでスポットだった取引先企業から年間契約でのご依頼につながるという具体的な成果が生まれている。
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